暗号資産（仮想通貨）とは？ブロックチェーンの仕組みや取引所の選び方を解説

暗号資産（仮想通貨）は、インターネット上でデジタル形式の価値を取引するための通貨で、近年ますます注目を集めています。

ビットコインやイーサリアムなど、多くの暗号資産はブロックチェーン技術を基盤にしており、その透明性やセキュリティの高さが魅力です。

本記事では、暗号資産の基本的な仕組みや、取引を支えるブロックチェーン技術について詳しく解説します。

また、暗号資産の取引を始める際に重要な取引所の選び方についても、ポイントを押さえて解説します。

初心者でも安心して取引を始められるよう、基本から丁寧に説明していきます。

暗号資産とは？

暗号資産（仮想通貨）とは、インターネット上でのみ存在するデジタル通貨のことを指します。日本円や米ドルといった実際の通貨とは異なり、物理的な形を持たず、電子データとして取引されます。

代表的なものにはビットコインやイーサリアムがあります。暗号資産の最大の特徴は、中央銀行や政府などの特定の機関が管理していない点にあります。

代わりに、ブロックチェーンと呼ばれる技術を用いて、世界中のネットワーク上で分散管理されます。これにより、取引内容の透明性が保たれ、不正が防止される仕組みになっています。

また、暗号資産は国境を越えて取引できるため、個人間での送金が迅速かつ低コストで行えるのがメリットです。暗号資産は投資や決済手段として注目され、利用が広がりつつありますが、価格の変動が激しいため、投資の際にはリスクも伴います。

暗号資産の仕組み

暗号資産の仕組みは、主にブロックチェーン技術によって支えられています。暗号資産は、中央銀行や政府のような管理機関を持たず、ネットワークに参加する複数のコンピュータ（ノード）によって取引が分散的に管理されます。

取引が発生すると、その情報はネットワーク全体に送信され、各ノードで確認・承認されます。この承認が完了すると、取引データは「ブロック」という単位でまとめられ、鎖のようにつながっていくため、これを「ブロックチェーン」と呼びます。

ブロックには過去の取引情報が含まれており、一度記録された情報は改ざんが非常に困難です。暗号資産は、ユーザー間での直接的なやり取りが可能であり、銀行などの仲介機関を必要としません。

これにより、送金のコストや時間を大幅に削減できるのが利点です。また、ブロックチェーンによる高いセキュリティと透明性が、不正行為を防ぐ役割を果たしています。

暗号資産の取引は、ネットワーク全体で管理されるため、信頼性が高く、世界中で利用されています。

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンとは、暗号資産の取引データを安全に管理するための分散型台帳技術です。名前の通り、取引データを「ブロック」にまとめ、それを時間順に「チェーン」のようにつなげていく仕組みを持っています。

各ブロックには、複数の取引情報が暗号化されて記録され、承認されると次のブロックがつながります。この一連の取引情報は、ネットワークに参加するすべてのコンピュータ（ノード）に共有されるため、中央集権的な管理者を必要とせずにデータの改ざんや不正を防ぐことができます。

ブロックチェーンの最大の利点はセキュリティと透明性です。取引情報は複数のノードで確認され、承認されなければブロックチェーンに追加されません。

また、一度記録されたデータは改ざんがほぼ不可能であり、過去の取引履歴が保証されます。この仕組みにより、暗号資産だけでなく、金融や物流、契約書の管理など幅広い分野で活用が進んでいます。

暗号資産の特徴

暗号資産（仮想通貨）は、インターネット上でデジタル形式の価値を取引するための通貨で、近年ますます注目を集めています。

ここでは、暗号資産の特徴について4つ紹介します。

それぞれ解説していきます。

電子データとしての通貨である

暗号資産（仮想通貨）は、物理的な形を持たないデジタルデータとして存在する通貨です。日本円や米ドルのような紙幣や硬貨とは異なり、インターネットを通じてのみ取引され、スマートフォンやパソコンを介して利用できます。

暗号資産は、専用のウォレットと呼ばれるアプリケーションやサービスで管理され、送金や受け取りがすべてデジタル上で行われます。

これにより、従来の金融システムに依存せず、手軽に取引を行うことが可能です。また、国境を越えた取引が容易に行えるため、世界中のどこでも利用できるのが大きな利点です。

電子データとして存在する暗号資産は、デジタル時代にふさわしい通貨として注目されていますが、その一方で物理的な裏付けがないため、投資に際しては価格の変動リスクが伴います。

中央銀行によって管理されていない

暗号資産は、政府や中央銀行といった特定の機関に管理されていない点が特徴的です。一般的な通貨である日本円や米ドルは、各国の中央銀行が発行し、その価値が保証されていますが、暗号資産にはそのような管理主体が存在しません。

代わりに、ブロックチェーン技術に基づいて、ネットワーク全体で取引が確認・承認されます。つまり、誰か一人が通貨の供給量や価値を操作することができないのです。

これは、金融システムの一極集中によるリスクを軽減し、取引の透明性と信頼性を高めるものです。ただし、中央銀行のような保証がないため、暗号資産の価値は市場の需給に大きく左右され、価格変動が激しいというリスクも伴います。

インターネット上で分散して管理されている

暗号資産は、インターネット上で分散管理されているため、特定の中央機関に依存せずに運用されています。取引の際、データはネットワーク全体の複数のコンピュータ（ノード）に分散して記録され、それぞれのノードが取引の確認と承認を行います。

この仕組みを「分散型台帳」と呼び、データが一元管理されないため、システムがダウンしたり、特定の管理者によって操作されるリスクが低いという特徴があります。

また、取引情報がネットワーク全体で共有されることで、データの改ざんが困難になり、透明性が高まります。

このような分散型管理は、暗号資産の信頼性と安全性を支える重要な要素であり、金融機関を介さずに取引できる大きなメリットとなっています。

ブロックチェーン技術によって管理されている

ブロックチェーン技術は、暗号資産の基盤となる技術であり、その特徴は高いセキュリティと透明性にあります。ブロックチェーンは、取引データを「ブロック」にまとめ、それを時間順に鎖（チェーン）のように連結していくことで成り立っています。

各ブロックには、過去の取引記録が暗号化されて保存されており、ネットワーク全体で共有・管理されます。このシステムにより、データの改ざんが極めて困難で、取引の信頼性が確保されます。

また、ブロックチェーンは中央管理者を必要としないため、個人間で直接取引が可能となり、手数料や取引時間を大幅に削減できます。

この技術は、暗号資産にとどまらず、さまざまな業界での利用が進んでおり、信頼性の高い分散型のデータ管理を実現しています。

実際の通貨との違い

「暗号資産って実際の通貨と何が違うの？」という疑問がありますよね。

ここでは実際の通貨と暗号資産の違いについて解説していきます。

それぞれ解説していきます。

現金は実際に物体として存在している

現金は、紙幣や硬貨など物理的な形で存在する通貨です。日本円や米ドルなどの現金は、政府や中央銀行によって発行され、その価値が保証されています。

例えば、1,000円札や500円硬貨は実際に手に取ることができ、日常の買い物や取引に直接使用できます。現金の最大の特徴は、その物理的な存在によって、誰でも簡単に取引を行える点です。

また、インターネットや電力がなくても、直接的に使用できるため、停電やネットワーク障害の際にも利用が可能です。しかし、現金の欠点としては、持ち運びや保管にリスクが伴うことが挙げられます。

盗難や紛失の危険性があり、大量の現金を持ち歩くことは不便で安全性に欠ける場合があります。暗号資産や電子マネーと異なり、現金は物理的な制約があるため、国境を越えた送金には時間と手数料がかかります。

電子マネーは法定通貨に基づいて管理されている

電子マネーは、デジタル化された通貨であり、SuicaやPayPay、楽天Edyなどがその代表例です。これらは、スマートフォンやICカードにチャージされた金額を使用して、店舗やオンラインでの支払いに利用されます。

電子マネーの大きな特徴は、法定通貨に基づいているため、その価値が安定している点です。たとえば、1,000円分の電子マネーは常に1,000円の価値を持ち、価格の変動はありません。さらに、中央銀行や発行元の企業によって管理されているため、法的にその価値が保証されています。

また、電子マネーは現金のように物理的に持ち運ぶ必要がなく、インターネット上で手軽に利用できるため、キャッシュレス決済の利便性が高いのが魅力です。

しかし、利用範囲は発行元や地域によって制限される場合があり、使用可能な店舗やサービスが限られることもあります。暗号資産のように国際的な送金には不向きであり、価格の変動や個人間の直接取引といった特性は持っていません。

暗号資産を利用するメリット

暗号資産には、下記の5つのメリットがあります。

どのような特長なのか、順番に解説していきます。

個人で送金のやり取りができる

暗号資産の大きなメリットの一つは、個人間で直接送金のやり取りができる点です。従来の銀行送金では、金融機関を通じて手続きを行い、送金相手との間に仲介が存在します。

しかし、暗号資産では、ブロックチェーン技術を利用することで、送金が個人間で直接行われます。これにより、銀行の営業時間や送金の手続きにかかる時間を気にすることなく、迅速かつ手軽に取引が可能です。

さらに、国境を越えた送金も容易であり、遠く離れた国にいる相手にも直接送金できるため、国際送金の手数料や時間の節約にもつながります。

このような仕組みにより、暗号資産は銀行を介さずに世界中で自由に資産のやり取りができる新しい金融手段として注目されています。

手数料が抑えられる

暗号資産を利用するもう一つの大きな利点は、取引手数料が従来の金融システムに比べて抑えられる点です。

銀行や送金サービスを利用する際には、送金手数料や両替手数料がかかることが一般的ですが、暗号資産の取引は、仲介業者を介さずに個人間で直接行われるため、これらのコストが大幅に削減されます。

特に、国際送金の場合、銀行を通じた送金では高額な手数料が発生することがありますが、暗号資産を使用すれば手数料はごくわずかで済むことが多いです。

また、取引所によっては送金手数料が低く設定されている場合もあり、さらにコストを抑えることが可能です。これにより、少額の取引や頻繁な送金を行う際にもコストを抑え、効率的な取引を実現できます。

世界で共通して利用できる

暗号資産は、国境にとらわれずに世界中で共通して利用できる点も大きな魅力です。

従来の通貨では、国ごとに異なる通貨が使用され、両替や送金時に通貨の交換が必要になりますが、暗号資産はデジタル通貨としてインターネット上で取引されるため、特定の国や地域に依存しません。

ビットコインやイーサリアムなど、広く普及している暗号資産は、世界中で共通の価値を持ち、国際的な取引でもスムーズに利用できます。

また、特定の国の経済状況や為替レートに左右されずに、グローバルに資産の移動が可能であり、海外旅行や国際ビジネスの場でも役立ちます。

このように、暗号資産は地理的な制約を超えて、グローバルな取引をサポートするツールとして注目されています。

24時間いつでも取引が可能

暗号資産の取引は、24時間365日いつでも可能です。従来の金融機関や証券取引所は、取引時間や営業日が制限されており、夜間や週末には取引ができないことが一般的です。

しかし、暗号資産はインターネット上で取引されるため、世界中のどこにいても、いつでも取引を行うことができます。これは、特にグローバルな市場で活躍する投資家にとって大きなメリットです。

時間帯を問わずに価格変動に即応できるため、利益を最大化したり、リスクを最小限に抑える戦略が取りやすくなります。

また、急な資金移動や支払いが必要な場合でも、暗号資産なら迅速に対応できるため、非常に利便性が高いといえます。このように、暗号資産は時間に縛られずに自由に取引できるのが魅力です。

少額からでも投資ができる

暗号資産は、少額からでも投資を始められる点が特徴です。株式投資や不動産投資と異なり、数百円からでも取引が可能なため、初心者や資金が限られている投資家でも気軽に始められます。

例えば、ビットコインの価格が数百万円であっても、暗号資産であれば1ビットコインの一部だけを購入できるため、少額でも投資が可能です。

これにより、暗号資産の市場に興味を持った人がリスクを抑えつつ、投資を試すことができます。また、少額で投資できることから、価格変動のリスクを分散しやすく、複数の暗号資産に分散投資することも容易です。

暗号資産の市場においては、価格が上昇する可能性があるため、少額の投資からでも利益を得るチャンスが広がっています。

暗号資産を利用するデメリット

暗号資産には、現金取引にはないメリットがある一方で、下記のようなデメリットも存在します。

4つのデメリットについて、わかりやすく解説していきます。

価格の変動が大きい

暗号資産のデメリットの一つは、価格の変動が非常に大きい点です。株式や為替市場と同様に、暗号資産も需要と供給のバランスによって価格が決まりますが、その変動幅は一般の資産よりもはるかに大きいことが特徴です。

例えば、ビットコインなどの暗号資産は、一日のうちに数パーセントから数十パーセントの価格変動をすることも珍しくありません。

この大きな価格変動は、投資家にとって利益を得るチャンスが広がる一方で、大きな損失を被るリスクも高まります。

特に初心者や短期投資家にとって、急激な価格の上下は精神的なストレスとなり、損失を回避するために慌てて売却するケースもあります。

このように、価格変動が激しいことは暗号資産の魅力でもあり、同時にリスクでもあるため、慎重な投資判断が必要です。

すぐに決済することができない

暗号資産は即時決済が難しいというデメリットも持っています。暗号資産の取引はブロックチェーン技術を利用して行われ、各取引はネットワーク内の複数のコンピュータ（ノード）で承認される必要があります。

この承認プロセスには一定の時間がかかり、取引の混雑状況や使用するブロックチェーンの種類によっては、決済に数分から数時間かかることもあります。

特に、ビットコインのような人気の高い暗号資産では、取引量が多い時間帯に処理が遅延することがあり、即時決済が求められる場合には不便さを感じることがあります。

また、従来のクレジットカードや電子マネーのようなリアルタイム決済と比べると、暗号資産はその利便性において劣る点があるため、日常的な決済手段としてはまだ不向きな部分があります。

ハッキングによる被害を被る恐れがある

暗号資産はインターネット上で取引されるため、サイバー攻撃やハッキングによる被害のリスクが伴います。特に、取引所や個人のウォレットがハッキングされ、暗号資産が盗まれるケースがこれまでに多数報告されています。

暗号資産の取引は匿名性が高いため、一度盗難が発生すると追跡が困難であり、被害を回復するのが非常に難しいという課題があります。

また、暗号資産の取引所が不正アクセスを受けた場合、大量の資産が一瞬で失われることがあり、利用者が大きな損失を被ることになります。

このため、暗号資産を安全に保管するためには、セキュリティ対策がしっかりとした取引所を選ぶことや、オフラインのウォレットに資産を保管するなどの対策が重要です。

しかし、こうしたリスクは完全に排除できるわけではなく、依然としてハッキングの脅威が存在します。

法律によって規制される恐れがある

暗号資産は、その匿名性や新しい技術的な性質ゆえに、各国の法律や規制によって取り締まられるリスクがあります。特に、政府や規制機関は、マネーロンダリングやテロ資金調達に利用されることを懸念しており、そのため多くの国で暗号資産に対する規制が強化されています。

例えば、中国では暗号資産取引が厳しく制限され、韓国やアメリカでも暗号資産の取引に対して厳しい規制が導入されています。

また、国によっては、暗号資産に対する税制が明確に定められておらず、取引で得た利益に対する課税のルールが複雑なケースもあります。

将来的には、暗号資産がさらに厳しく規制される可能性もあり、その結果、取引の自由度や利用可能なサービスが制限されることが懸念されています。規制の影響は、暗号資産の普及や市場価格にも直接的な影響を及ぼすため、投資家は法律の動向を常に注視する必要があります。

暗号資産の種類

暗号資産（仮想通貨）の主要な種類を表でまとめました。

通貨名	単位	主な特徴・用途
ビットコイン	BTC	最初の暗号資産、決済手段、価値保存
イーサリアム	ETH	スマートコントラクト、分散型アプリケーション
リップル	XRP	銀行間送金、決済システム
カルダノ	ADA	学術的アプローチ、環境に配慮したPoS
ポルカドット	DOT	異なるブロックチェーンの相互運用性
ソラナ	SOL	高速トランザクション、低手数料
ライトコイン	LTC	ビットコインの軽量版、高速取引
テザー	USDT	ステーブルコイン、米ドルにペッグ
モナコイン	MONA	日本発の暗号資産、コミュニティ主導
ステラ	XLM	国際送金、金融包摂

この表は、時価総額や注目度の高い主要な暗号資産を含んでいます。各通貨には独自の特徴や用途があり、投資や利用目的に応じて選択することが重要です。

また、暗号資産市場は常に変化しており、新しい通貨が登場したり、既存の通貨の順位が入れ替わったりする可能性があることに注意が必要です。

暗号資産のマイニングとは

暗号資産のマイニングとは、ブロックチェーンの取引記録を確認し、新しい取引ブロックを作成する過程を指します。この作業を行うことで、取引が正確に行われたことがネットワーク上で検証され、ブロックチェーンに記録されます。

特にビットコインなどの暗号資産では、このマイニング作業を成功させた人に対して新しい暗号資産が報酬として支払われます。これが「マイニング報酬」と呼ばれるもので、暗号資産を得る方法の一つです。

マイニングでは、コンピュータが非常に複雑な計算問題を解くことで取引の承認を行います。この計算問題は、難易度が高いため、強力なコンピュータや専用のハードウェアが必要です。

また、計算量が膨大なため、大量の電力が消費される点も特徴です。マイニングは暗号資産の取引が安全に行われ、改ざんされない仕組みを支える重要な役割を果たしていますが、環境問題や電力消費の高さが課題として指摘されています。

暗号資産の取引の行い方

ここでは、暗号資産の取引の仕方を3ステップで紹介していきます。

暗号資産の取引方法による違い

ここでは、暗号資産の取引方法による違いを6つ紹介していきます。

それぞれ解説していきます。

実際に暗号資産を購入する現物取引

現物取引とは、実際に暗号資産を購入し、その資産を保有する取引方法です。購入後、取引所内で暗号資産を保管することもできますし、自分のウォレットに移動して安全に管理することも可能です。

現物取引は、手元にある資金の範囲内でしか購入できないため、レバレッジ取引のように借り入れを行うリスクがありません。

価格が上昇すれば、その分利益を得ることができますが、価格が下がるとその資産価値が減少します。現物取引は初心者にも理解しやすく、最も基本的な取引方法とされています。長期的な視点で保有し、価格が上がった時点で売却して利益を得る戦略が一般的です。

証拠金を元にそれ以上の金額の取引を行うレバレッジ取引

レバレッジ取引は、手元にある証拠金を担保にして、その数倍〜数百倍の資金で暗号資産を取引できる仕組みです。例えば、10万円の証拠金でレバレッジを2倍かけると、20万円分の取引が可能になります。

これにより、少額の資金で大きな取引を行い、より多くの利益を狙うことができますが、その分リスクも高くなります。

価格が予想通りに動けば利益を得られますが、逆に動いた場合は損失も大きくなるため、初心者には注意が必要です。レバレッジ取引は短期トレードやデイトレードに向いており、高リスク高リターンを追求する投資家に適しています。

暗号資産を借りて取引を行う信用取引

信用取引は、取引所から暗号資産を借りて取引を行う方法です。暗号資産を借りて売却し、価格が下がった時に再度購入して返却することで、価格差による利益を得る「空売り」が可能です。

信用取引は、借り入れによってリスクが増大するため、相場の動向を見極めながら慎重に行う必要があります。

価格が上がる場合でも、損失を出す可能性があるため、損失が出た場合には、貸し出し元に返却しなければならない金額が膨らむリスクがあります。信用取引は、短期間で利益を得る戦略として使われますが、リスクを抑えるためには市場の知識が必要です。

一定金額を入金して積み立てする積立投資

積立投資は、一定の金額を定期的に暗号資産に投資し、時間をかけて資産を増やしていく方法です。毎月決まった額を投資することで、価格が高い時にも低い時にも購入することができ、平均購入価格を平準化できるメリットがあります。

長期的な視点で資産形成を目指す投資方法で、初心者にも適した手法です。積立投資は、価格の変動リスクを分散させる効果があり、短期的な市場の動きに左右されず、安定した資産形成をサポートします。

長期的な利益を狙う人や、投資に多くの時間をかけたくない人に向いています。

暗号資産取引所から資産を借りて利用料を上乗せして返却するレンディング

貸暗号資産（レンディング）は、自分が保有する暗号資産を取引所に貸し出し、その対価として利息を受け取る仕組みです。一定期間、取引所に暗号資産を預け、その間の利用料として報酬を得ることができます。

取引所は貸し出された暗号資産を他の取引に使用し、契約が終了した際に利息を付けて返却します。この方法は、取引を頻繁に行わず、長期的に資産を保持したい人に適しており、価格変動に依存せずに安定的な利益を狙うことが可能です。

ただし、取引所が破綻した場合や、返却が遅れるリスクがあるため、信頼性の高い取引所を選ぶことが重要です。

暗号資産を一定期間以上保有しておくことで報酬をもらうステーキング

ステーキングは、特定の暗号資産を一定期間保有することで報酬を得る仕組みです。ステーキングが可能な暗号資産は、ブロックチェーンネットワークの運営に参加するための役割を持ち、その報酬として新たに発行された暗号資産が配布されます。

ステーキングを行うことで、資産を使わずにブロックチェーンの運営を支えることができ、保有者は利息のような形で報酬を得られます。

ステーキングは、長期的に暗号資産を保有する投資家にとって魅力的な方法で、特に安定した資産増加を目指す人に向いています。

ただし、途中で資産を売却したい場合には、ロック期間が設定されていることがあるため、その点に留意する必要があります。

暗号資産取引所の選び方

ここでは、暗号資産を購入できる取引所の選び方を解説します。

暗号資産取引所は、以下の4点を基準に選ぶことをおすすめします。

セキュリティ対策がされているか

セキュリティ対策は、暗号資産取引所を選ぶ際に最も重要な要素の一つです。暗号資産はインターネット上で取引されるため、ハッキングや不正アクセスのリスクが伴います。そのため、取引所がどのようなセキュリティ対策を講じているかを確認することが必要です。

例えば、二段階認証やコールドウォレット（インターネットに接続されていないオフラインのウォレット）による保管、ユーザー資産と会社資産の分別管理が行われているかがポイントとなります。

また、定期的なセキュリティ監査を実施している取引所や、万が一のハッキング被害に対する補償制度が整備されている取引所を選ぶと、安心して取引を進めることができます。

セキュリティ対策が不十分な取引所は、資産を失うリスクが高まるため、必ず確認しましょう。

取引画面は使いやすいか

取引所を選ぶ際に、取引画面の使いやすさも大切な要素です。暗号資産取引は価格の変動が激しいため、スピーディーで正確な取引が求められます。

そのため、初心者でも直感的に操作できるインターフェースや、必要な情報が一目で分かる見やすいチャートが提供されている取引所を選ぶと良いでしょう。

例えば、取引注文の方法や履歴の確認が簡単であるか、レバレッジ取引や積立投資などの特定の機能が分かりやすく設置されているかを確認しましょう。

また、スマートフォンアプリが使いやすいかも重要な点です。スマホでの取引が多い場合、アプリの評価やレビューも参考にして、自分に合った使いやすい取引所を選ぶことが快適な取引につながります。

運営している企業は信頼できるか

運営している企業の信頼性は、取引所選びで欠かせないポイントです。暗号資産の市場はまだ新興であるため、取引所の運営企業が信頼できるかどうかを確認することが重要です。

まず、金融庁の認可を受けているか、あるいは業界のルールに基づいて運営されているかをチェックしましょう。上場企業や大手金融機関がバックにいる取引所は、信頼性が高いといえます。

また、取引所の過去の実績や、ユーザーからの評価も重要な指標です。トラブルが多い、あるいは対応が遅い取引所は、リスクが高くなります。

さらに、透明性が確保されている企業であることも大切です。運営方針や企業情報を開示し、誠実に運営されているかを確認して、安全に取引できる環境を選びましょう。

幅広い通貨を取り扱っているか

取引所を選ぶ際に、取り扱い通貨の種類が豊富であるかどうかも大事な要素です。ビットコインやイーサリアムなどの主要な暗号資産だけでなく、成長が期待されるアルトコインや新興通貨にも投資したい場合、取り扱い通貨が多い取引所を選ぶと、投資の幅が広がります。

特に、特定のプロジェクトや新しい技術に注目したい場合、幅広い通貨が取り扱われていることで、将来的な成長のチャンスをつかむことができます。

また、草コイン（新興通貨）はリスクが高いものの、大きなリターンを得られる可能性もあるため、取り扱い通貨の種類を確認しておくことが重要です。多様な選択肢を提供する取引所は、投資家にとって柔軟にポートフォリオを組めるメリットがあります。

取引を行う暗号資産の選び方

暗号資産を選ぶ際には以下の3点を意識して選ぶのがおすすめです。

取引をする目的で選ぶ

暗号資産を選ぶ際には、まず取引をする目的を明確にすることが重要です。例えば、短期的な利益を狙うトレードを目的とする場合は、価格変動が激しいビットコインやイーサリアムなどの流動性の高い通貨が適しています。

一方で、長期的な資産形成や分散投資を考えている場合は、安定性がある通貨や将来的な成長が期待できる通貨を選ぶと良いでしょう。

また、ステーキングやレンディングなどの収益を得るためのサービスを利用する場合、それに対応した通貨を選ぶ必要があります。

目的を明確にすることで、自分に合った投資戦略を立てやすく、リスク管理もしやすくなります。目的に合った通貨選びは、成功する投資の第一歩です。

通貨の将来性で選ぶ

通貨の将来性を考慮して暗号資産を選ぶことも、長期的な投資戦略では重要なポイントです。将来性のある通貨は、開発チームやプロジェクトの背景、実用性、ブロックチェーン技術の進展などを基に判断します。

例えば、スマートコントラクト機能を備えたイーサリアムや、スケーラビリティに注力しているソラナ（Solana）は、今後の成長が期待される通貨の一例です。

また、暗号資産が解決しようとしている問題が社会的に重要である場合、その通貨が広く普及する可能性も高くなります。

プロジェクトの透明性や、技術革新を続けているかを確認し、信頼できる通貨を選ぶことが将来の資産形成に繋がります。将来性の高い通貨に投資することで、リスクを抑えつつ成長する可能性を取り入れたポートフォリオを構築できます。

草コイン以外を選ぶ

草コイン以外を選ぶことは、特に初心者やリスクを避けたい投資家にとって重要な選択です。草コインとは、比較的新しい暗号資産やあまり知られていない通貨のことで、短期間で急激な価格変動を見せることがあるため、リスクが非常に高いです。

プロジェクトの信頼性が低いものや、開発が止まってしまう可能性もあるため、草コインへの投資は慎重に行う必要があります。

一方、ビットコインやイーサリアムなど、すでに確立された暗号資産は流動性が高く、プロジェクトの信頼性も証明されているため、リスクを抑えた取引が可能です。

暗号資産取引に慣れるまでは、知名度が高く、実績のある通貨を選び、安全な取引を行うことが推奨されます。安定した資産で取引を始め、経験を積んでから新興の通貨に挑戦するのが賢明な方法です。

暗号資産の取引でも確定申告は必要なので注意

暗号資産の取引で得た利益は、確定申告が必要になる場合があります。特に日本では、暗号資産の売買で得た利益は「雑所得」として分類され、1月1日から12月31日までの1年間に得た利益が一定額を超える場合、確定申告をしなければなりません。

例えば、サラリーマンで副収入が20万円を超えると確定申告が必要です。暗号資産の利益は、売却時点での価格と購入時の価格差によって計算され、その差額が課税対象となります。

注意すべき点は、暗号資産同士の交換でも課税対象になることや、マイニングで得た報酬も同様に申告が必要です。

また、税率は所得が増えるほど高くなる累進課税制度が適用され、最大で45%の税率がかかることがあります。暗号資産の取引を行う際は、取引履歴をしっかりと記録し、確定申告のタイミングで正確に報告することが大切です。

暗号資産に関するよくある質問の回答 

暗号資産（仮想通貨）に関する良くあるQ&Aをまとめました。

まとめ

暗号資産（仮想通貨）は、インターネット上でデジタル形式の価値を取引する通貨であり、ブロックチェーン技術を基盤にして運用されています。

その透明性やセキュリティの高さが魅力で、ビットコインやイーサリアムなどが代表的な暗号資産です。

取引を始める際には、信頼できる取引所を選ぶことが重要で、セキュリティ対策や使いやすさ、取り扱い通貨の種類などを考慮する必要があります。

暗号資産には、価格変動の大きさやハッキングリスク、規制の影響といったデメリットもありますが、個人間での迅速な送金や24時間取引が可能な点が大きなメリットです。

暗号資産を利用する際には、目的に応じた通貨選びや、確定申告の必要性を意識して取引を進めることが大切です。

ブロックチェーン技術の進化に伴い、暗号資産は今後も多くの分野で利用が拡大していくと考えられています。