【初心者ガイド】暗号資産とは？特徴・やばいと言われる理由など

「暗号資産とは？」
「暗号資産は危険？」
「暗号資産のメリット・デメリットは？」

このようにお考えではないでしょうか？

結論、暗号資産とはインターネット上でサービスやモノの購入に使用できるデジタルのお金です。

本記事では、

• 暗号資産の特徴
• 暗号資産がやばいと言われる理由
• 暗号資産を取引する際の注意点

など、暗号資産について網羅的に解説していきます。

記事の後半では、「暗号資産が買えるおすすめ取引所ランキング3選」についても解説しています。

本記事を読むことで、暗号資産に関する基礎知識が身につき、自分に合った取引所を選べるようになるでしょう。

ぜひ最後までお読みください。

暗号資産とは｜簡単に言うと何？

暗号資産とは、簡単にいうとインターネット上で使用できるデジタルのお金です。

インターネット上でモノ・サービスを購入する際の対価として利用できたり、取引所を通して日本円やUSドルなど、各国の通貨と交換できたりします。

有名な暗号資産は以下のとおりです。

紙幣や硬貨と同じように使用できますが、実体がないことが最大の特徴です。

暗号資産の特徴

暗号資産の主な特徴は以下の3つです。

• 実物がなくデジタルデータとして存在している
• 多くの端末で管理されており、データの改ざんが困難になっている
• 中央銀行が存在しないため国や金融機関による保証がない

各特徴について解説します。

実物がなくデジタルデータとして存在している

暗号資産は、日常で使うような硬貨や紙幣のように実体がありません。

そのため、決済はインターネットを通じ、電子データとして処理される特徴を持っています。

また、暗号資産は電子マネーと混同されがちですが、価格変動の観点で明確な違いがあります。

電子マネーの場合、チャージした日本円の価値は変わりませんが、暗号資産は常に価格が変動しています。

多くの端末で管理されており、データの改ざんが困難になっている

実体がない暗号資産では、売買などに使われた際の取引に関するデータや、個人がどれほど保有しているかなどの情報は、不特定多数の端末で記録されています。

そのため、たとえ一部のデータが改ざんされたとしても、他の端末に記録されている情報と照合することで、改ざんされたデータであることがすぐにわかります。

ネット上かつ多数の端末で情報が保管されているため、データの改ざん防止に役立っています。

中央銀行が存在しないため国や金融機関による保証がない

世界で使用されている通貨は、ほとんどが政府もしくは中央銀行が通貨の価値を保証しています。

一方、暗号資産は中央銀行がありません。

暗号資産に価値があるのは、将来世界的に流通するであろうと期待する人々が多いためです。

一定の需要があり、かつ将来性が期待されている暗号資産は価値が上がっています。

なお、ビットコインにおいては2025年5月時点で1ビットコインあたり1500万円を超えています。

暗号資産がやばいと言われる理由

暗号資産がやばいと言われる理由は以下の3つです。

• ギャンブルだと思われている
• ハッキング事件が多く「危ない」と思われている
• 金融庁の登録がない取引所がある

各理由について深堀りしていきます。

ギャンブルだと思われている

暗号資産は、ギャンブルと同じように失敗すると借金を背負ってしまうイメージを持たれる場合が多いです。

そのため、簡単に手が出せない、危ない投資であるというマイナスイメージを持っている方も多くいます。

たしかに取引方法によっては損失を被ることもある点は事実です。

ただ、少額で積み立てていくような投資方法もあるため、ひとまとめにギャンブルとはいえません。

なお、ビットコインなどの有名な暗号資産は将来価格上昇を期待されているため、資産形成の手段として考える投資家も存在します。

ハッキング事件が多く「危ない」と思われている

暗号資産は基本的にネットワーク上で保管されています。

そのため、ハッキングの被害を受けると資産が流出してしまうことが最大のリスクです。

ただし、暗号資産の保管方法は複数あり、別途ハードウェアに保管するなどハッキングのリスクを下げることもできます。

ハッキングに備えたい場合は、ハッキングに強い方法で保管することをおすすめします。

金融庁の登録がない取引所がある

日本国内における取引所については金融庁の登録が必須です。

ただし、海外の暗号資産取引所の中には日本の金融庁から登録を受けていないところもあります。

日本の金融庁への登録は審査があり、利用者を保護できる環境が整っているかどうかも基準の一つです。

そのため、金融庁の登録がない海外取引所でトラブルが起こった場合、補填が受けられない可能性があります。

海外取引所は、国内の取引所にはない暗号資産を取り扱っている場合もあり魅力ですが、補填が心配な方は金融庁の登録がある取引所の利用が望ましいです。

暗号資産のメリット

暗号資産のメリットは以下の3つです。

• 24時間いつでも世界中で取引できる
• ブロックチェーン技術で不正や改ざんが起きにくい
• 短期間で価格が何倍にも上がる可能性がある

各メリットについて詳しく解説していきます。

24時間いつでも世界中で取引できる

暗号資産は、取引時間に制限がありません。

国内上場株式の取引時間を例に挙げると、東京証券取引所の場合は平日9時〜11時30分・12時30分〜15時30分と決まっています。

そのため、指定の時間以外では取引ができません。

一方、暗号資産の場合は原則24時間取引可能のため、深夜や早朝であっても取引ができます。

ブロックチェーン技術で不正や改ざんが起きにくい

ビットコインを含む多くの暗号資産は、ブロックチェーン技術を採用しています。

ブロックチェーン技術とは、取引の履歴をインターネット上の複数の端末で共有し、一部で改ざんが行われた場合は即座に検出できる仕組みです。

ブロックチェーン技術の採用によって改ざんは非常に難しくなっているため、信頼性が高い理由の一つにもなっています。

短期間で価格が何倍にも上がる可能性がある

暗号資産は、価格の変動が大きい点も特徴の一つです。

短期間で価格が跳ね上がることもあるため、少額でも高いリターンが期待できるメリットがあります。

特にビットコインは、2009年では1ビットコイン1円程度だったものが、2025年5月現在では1500万円まで成長しています。

現時点で価値が低い暗号資産でも、数年後には高額になるケースも少なくありません。

仮説を立てて先行投資することも、大きな利益を得るために有効な投資方法といえます。

暗号資産のデメリット

暗号資産のデメリットは以下の3つです。

• 価格の暴落で大きな損失を被るリスクがある
• 法改正により取引が制限される可能性がある
• ハッキングにより資産が流出する危険性がある

各デメリットについて解説します。

価格の暴落で大きな損失を被るリスクがある

暗号資産は少額で大きな利益を受け取れる可能性がある反面、タイミングによっては損失を生む可能性もあります。

暗号資産は、価格変動が非常に大きい金融商品です。短い期間で上昇することもあれば、暴落する危険性もあります。

購入のタイミングを誤ると、暴落に巻き込まれて大きな損失を被る可能性があるため、むやみに購入することは危険です。

価格変動が起きるタイミングを見極めたり、世界経済など価格に影響をもたらす要素にアンテナを張るなど、積極的に情報収集を行いましょう。

法改正により取引が制限される可能性がある

日本では、暗号資産に関する法整備が進んでいない状態です。

そのため、法改正次第では暗号資産取引が規制される可能性があります。

取引方法の規制によっては、従来の方法で収益を上げることができなくなることも想定しておきましょう。

政府の動向や暗号資産に関する情報にはアンテナを張り、情報を収集することをおすすめします。

ハッキングにより資産が流出する危険性がある

暗号資産はネット上で管理される資産のため、過去にハッキングの事例が複数あります。

資産管理の観点から、必ずしも安全とはいえない場合があるため注意しましょう。

なお、ハッキングを防ぐために有効な管理方法として、「ハードウェアウォレット」への保存があります。

ハードウェアウォレットはUSBメモリのような形で、オンラインと切り離して資産を管理できます。

ハッキングのリスクを下げることができるため、不安な方は資産管理方法を見直してみましょう。

暗号資産を取引する際の注意点

暗号資産を取引する際の注意点は以下の3つです。

• 日本の認可を受けていない海外取引所は補填がない可能性がある
• 異なる取引所間で暗号資産の送付ができないことがある
• チャートを見ずに投資すると大きな損失につながることもある

各ポイントについて解説していきます。

日本の認可を受けていない海外取引所は補填がない可能性がある

海外の暗号資産取引所は、日本の金融庁の認可を受けていない場合がほとんどです。

そのため、万が一運営が破綻してしまったり、取引におけるトラブルが発生したりしても、救済が受けられない可能性が高いです。

日本の金融庁に登録がある取引所は、利用者保護のシステムも確立されているため、安心して取引ができます。

ただし、金融庁の認可がない取引所は救済措置がない場合もあり、自己責任で取引を行うことになります。

万が一のことが起こった際に、資産を守りたい場合は金融庁の認可がある取引所の利用が良いでしょう。

おすすめの記事：「日本語対応の海外仮想通貨取引所おすすめ10選」

異なる取引所間で暗号資産の送付ができないことがある

暗号資産取引所には、「トラベルルール」と呼ばれる不正利用防止のルールがあります。

主にマネーロンダリング防止のためのルールで、暗号資産の取引経路が確認できるシステムを各取引所で導入しています。

トラベルルールに用いられるシステムが異なると、仮想通貨の送付ができないため注意しましょう。

なお、システムは「Sygna Hub」もしくは「Trust」を導入している取引所が多いです。

取引所間で資金の送付予定がある方は、事前に確認しておきましょう。

チャートを見ずに投資すると大きな損失につながることもある

チャートとは仮想通貨の価格をグラフ化したもので、価格の予測や異変を察知するために用いられるツールです。

暗号資産の取引を行う際は、チャートの動きが重要視されます。

チャートを使った予測ができないと、投資を行う際の根拠がないため、大きな損失につながる可能性が高くなります。

チャートの理解を深めることは、投資へのリスクを減らすことになるため、取引を行う前に基礎知識を学んでおきましょう。

暗号資産が買えるおすすめ取引所ランキング3選

暗号資産が買えるおすすめ取引所3選は以下のとおりです。

各取引所の詳細を解説していきます。

なお、暗号資産が買える取引所については、以下の記事でも詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

おすすめ記事：「【日本・海外】仮想通貨取引所のおすすめランキング」

Binance

取り扱いコイン数	390種類以上
レバレッジ	最大2倍
手数料	・メイカー：0.10% ・テイカー：0.10%
日本語対応	可能

Binanceは、世界中に多くのユーザーを抱え、世界最大の取引量を誇っています。

手数料の安さを強みとしており、0.1%台は業界でも最低水準の数値です。

また、Binance独自のトークン「Binanceコイン」を使うことで、取引にかかる手数料はさらに半額となります。

なお、日本語にも対応しているため、万が一トラブルが起こった際でも安心してサポートを受けられます。

Bybit

取り扱いコイン数	1700種類以上
レバレッジ	最大100倍
手数料	・メイカー：－0.025% ・テイカー：0.075%
日本語対応	可能

Bybitは注文画面やチャートが必要最低限の項目のみ表示されており、初めて暗号資産の取引を行う方におすすめです。

また、アクセスが集中しても処理速度が落ちにくい「高いサーバー安定性」も特徴のひとつです。

新型コロナウイルスの影響で他取引所のサーバーが重くなった際でも、Bybitのサーバーは通常通り動いていました。

暗号資産の相場が大きく動く際にサーバーが重いと、取引に支障をきたし、最悪の場合損失が大きくなる可能性があります。

取引所選びには、サーバーの強さにも注目してみると良いでしょう。

MEXC

取り扱いコイン数	2800種類以上
レバレッジ	最大125倍
手数料	・メイカー：0%～ ・テイカー：0.01%～
日本語対応	可能

MEXCは、豊富なボーナスが特徴の取引所です。

新規登録・口座開設ボーナスで50USDTが獲得できたり、初回入金ボーナスとして10USDTがもらえたりするなど、初心者に嬉しいボーナスが豊富です。

また、独自トークンの「MXトークン」を保有することで、最大50%の手数料割引が受けられます。

ボーナスの利用や手数料割引を使ってお得に取引を行いたい方におすすめの取引所です。

【初心者向け】暗号資産の買い方

暗号資産の買い方は以下の4ステップです。

1. 口座を開設する
2. KYC（本人確認）を完了する
3. 入金し、暗号資産を購入する
4. 購入した暗号資産をウォレットに保管する

各ステップの詳細を解説します。

暗号資産に関する税金や確定申告の有無

暗号資産に関する税金や確定申告におけるポイントは以下の2つです。

• 20万円以上の利益が出ると確定申告が必要
• 利益が20万円未満でも確定申告の必要がある例

利益を得た際に正しく納税できるよう、以下の章で詳しく解説していきます。

20万円以上の利益が出ると確定申告が必要

暗号資産の取引により、20万円以上の所得が発生すると所得税が発生します。

年間で20万円以上の利益が出た方は、必ず確定申告をおこないましょう。

なお、暗号資産による利益は雑所得とみなされます。

雑所得は、

• 青色申告による最大65万円の控除が受けられない
• 経費を差し引いて赤字になっても繰越ができない

など、デメリットが多いため注意しましょう。

利益が20万円未満でも確定申告の必要がある例

暗号資産取引による利益が20万円未満の場合でも確定申告の必要があるケースは以下の3つです。

給与を2ヶ所以上からもらっている場合、年末調整ができるのは片方の会社のみです。

もう一方の年末調整を受けていない会社で所得が20万円を超える場合、確定申告の必要があります。

また、給与所得が2000万円以上の場合は年末調整の対象外となるため、確定申告をしなければなりません。

さらに、暗号資産の利益が年間20万円に到達しない場合でも、他の副業で20万円を超える利益が出た場合は確定申告が必要です。

おすすめの記事：「ビットコインの税金はいくらから申告？仕組み・タイミング・計算方法まとめ」

暗号資産の今後の展望

暗号資産の今後の展望として、以下3つのポイントが挙げられます。

• 世界中に広く普及していく可能性が高い
• ETF承認によって価格の上昇が期待されている
• マイナーの増加に伴ってマイニング報酬は減少していく

各ポイントを詳しく解説していきます。

世界中に広く普及していく可能性が高い

ビットコインなどの有名な暗号資産においては、すでに決済で利用できる国もあります。

例えば、スイスでは電車のチケット購入にビットコインが利用でき、オランダのアムステルダムではビットコインのATMが設置されています。

従来では海外に行った際、該当の国が保有する通貨を利用しなければ決済はできませんでした。

ただし、暗号資産の利用が世界中で広がれば、通貨を換金せずに暗号資産で支払いが可能になります。

暗号資産自体の価値も年々上昇しており、需要や信頼性も高まっていることから、今後さらに世界へ普及していくことが予想されています。

ETF承認によって価格の上昇が期待されている

2024年の1月、米証券取引委員会がビットコインの現物ETFを承認しました。

ETF承認によってビットコインに対する信頼性が増し、多くの投資家が参入しています。

暗号資産に対する需要が拡大していることから、これからも価格は上昇していくことが期待されています。

おすすめの記事：「ビットコインETFとは？」

マイナーの増加に伴ってマイニング報酬は減少していく

マイナーとは、仮想通貨のマイニング（採掘）を行う人々を指します。

マイナーの目的は、暗号資産に関する取引データをブロックチェーンに保存する作業の対価として、暗号資産を獲得することです。

しかし、暗号資産の需要増加によって、マイニング報酬は年々減少しています。

そのため、割に合わないと感じたマイナーが、ビットコインのマイニングから撤退していくことが予想されます。

暗号資産に関するよくある質問

暗号資産に関するよくある質問は以下のとおりです。

• 電子マネーとの違いは？
• 楽天ウォレットで購入できる？

各質問に対する解答をしていきます。

まとめ

本記事では暗号資産について解説してきました。

それでは、この記事の要点を振り返ってみましょう。

本記事を参考に暗号資産の基本を押さえ、信頼できる取引所で少額から取引を始めてみましょう。